介護老人保健施設とは？メリット・デメリットを解説

介護施設
2021.11.22

皆さんも「老健」という言葉を聞いたことがある方もいらっしゃるでしょう。

一概に介護施設といっても、その種類はさまざまです。

そして、老健（介護老人保健施設）も介護施設の一つに当てはまります。

今回は、介護老人保健施設について、メリットとデメリットを介護事業者が解説します。

介護老人保健施設とは

介護老人保健施設とは、介護を必要とする高齢者が在宅復帰を目指すための施設です。

あくまで在宅復帰を目指すための施設ですので、特別養護老人ホームのように終身入居できるものではありません。

イメージとしては、老人ホームと病院を足して2で割ったような施設と言えるでしょう。

やはり、病院から退院してすぐに自宅で生活を行える状態の高齢者はそう多くはありません。

自宅に帰りたくても帰れない、自宅で十分な生活ができない方のために、介護老人保健施設があります。

具体的には、日常生活の介護をはじめとして、看護や医療、リハビリテーションやレクリエーションなど幅広く日常生活に必要なサービスを提供しています。

入居条件は、原則として「要介護1〜5かつ年齢が65歳以上」と定められています。

しかし、例外もあり、上記の条件以外でも入居が認められるケースもあるので覚えておきましょう。

例外として認められるケースは、「特定疫病を持つ40〜64歳」「介護保険の被保険者かつ要介護1〜5」です。

※特定疫病とは、ガンや脳血管疾患などの16の病気

入居条件をまとめると以下のようになります。

・「要介護1〜5」かつ「65歳以上」
・「特定疫病を持っている」かつ「40〜64歳」
・「介護保険の被保険者」かつ「要介護1〜5」

介護老人保健施設のメリット

介護保険施設は、在宅復帰を目指すための施設、そしてそのために幅広いサービスを受けられることがお分かりいただけたと思います。

では、具体的にどのようなメリットがあるのか紹介していきます。

専門的な医療ケア、リハビリを受けられる

介護老人保健施設では、医師が常駐しており、病院と併設している施設も多いです。

よって、医療面でのケアがとても充実していると言えるでしょう。

また、理学療法士や作業療法士などのリハビリのプロも常駐しており、さらに医師のアドバイスのもとリハビリを行っていくため専門的なケアが受けられます。

個人に合わせたリハビリ計画が立てられ、専門的な医療ケアやリハビリが受けられるのは、大きなメリットでしょう。

入居一時金が不要

介護老人保健施設のような公的な施設では、入居一時金が不要になります。

よって、比較的初期費用を抑えられる点がメリットになるでしょう。

しかし、上記で挙げたように専門的な医療ケアやリハビリが受けられることから、同じ公的施設である特別養護老人ホームに比べてると、費用は少し高めになります。

収入が少ない方（市区町村民税非課税の方、生活保護受給者）には負担上限額が決められていたり、施設入居にともなう税金対策もあったりするので活用してみると良いでしょう。

介護老人保健施設のデメリット

介護老人保健施設のメリットを聞いて、とても魅力的に感じた方も多いでしょう。

十分なケアが受けられて、費用の負担も少ないことは魅力的です。

一方で、デメリットにはどのようなものが挙げられるのか見ていきましょう。

原則、入居期間が決められている

介護老人保健施設の入居期間は、原則、3ヶ月間として決められています。

3ヶ月ごとに入居者が在宅復帰可能かの判断が下され、認められると速やかに退居しなければなりません。

3ヶ月という期間を長いか短いかは人によって異なりますが、家族の受け入れ態勢やその他バリアフリーの整備など早めの準備が必要になるでしょう。

介護保険と医療保険を並行して使えない

介護保険施設で受ける医療ケアは、介護保険で給付されます。

一方で、入居中に医療保険を並行して使うことはできないので注意が必要です。

例えば、施設内の医療ケアでは対応ができない場合は、ほかの病院にかかることになるでしょう。

その際の、受診料は施設側が負担します。

しかし、施設に無断で医療機関を受診した場合、受診料は全額自己負担になる可能性があることを覚えておきましょう。

まとめ

今回は、介護老人保健施設について、メリットとデメリットを介護事業者が解説しました。

介護老人保健施設でのリハビリを終えて、在宅復帰できたとしても、その後介護が必要になる可能性はゼロではありません。

ある程度介護の知識やスキルをもっておくと、いざという時に役立つます。

いざという時のために、今から介護の使える知識を蓄えておくと安心です。


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